「参加したい」or「正直しんどい」Z世代のイベント観
みなさんこんにちは。GP大平です。
今回は、4月で社会人3年目となる私自身の実感も交えながら、Z世代のイベントに対するリアルな本音について掘り下げるようなジャーナルを書いてみたいと思います。
一般的に、今の若者はZ世代、あるいは「さとり世代」と呼ばれています。過度な競争を好まず、合理的で、他人に踏み込みすぎない——そんなイメージを持たれがちです。その延長線上で、「Z世代は社内イベントに興味がないのでは？」と感じている企業担当者の方も多いのではないでしょうか。しかし、現場感覚として私は、この見方には少しズレがあると感じています。
データが示す、Z世代の“つながり志向”
まずは客観的なデータを見てみましょう。
リクルートマネジメントソリューションズ「新入社員意識調査2025」
https://www.recruit-ms.co.jp/news/pressrelease/1334539637/
まずは、Z世代が自分の仕事環境において何を重視するかをまとめた結果です。調査によると、就職先を選ぶ際に最も重視された項目の1位は、「働いている人が魅力的・職場の人間関係がよい」(39.4％)でした。さらに、働きたい職場の特徴としても、「お互いに助けあう職場」が69.4％でトップとなっています
リクルートマネジメントソリューションズ「新人・若手の職場適応に関する実態調査」
https://www.recruit-ms.co.jp/research/inquiry/0000000893/
また、こちらの調査では若手社員の約6割が「業務外でのコミュニケーション機会がある職場の方が働きやすい」と回答しています。ただし同時に、従来型の飲み会への参加意欲は二極化しており、“意味のある交流”を選びたいという意識も見えてきます。
この2つのデータを見たとき、私は非常に腹落ちしました。
なぜなら、私自身もまさに同じ感覚だからです。正直に言うと、「とりあえず全員参加の飲み会」には少し身構えてしまいます。一方で、Z世代が前向きに動くイベントには、いくつか共通点があると考えます。
まず一つ目は、参加する意味が明確であること。
ただ集まるだけではなく、
- 何が得られるのか
- 誰とつながれるのか
- どんな体験ができるのか
が見えるイベントには、心理的な納得感が生まれます。
二つ目は、体験価値があること。
私たちは「消費する場」よりも、「自分が関われる場」に惹かれる傾向があります。例えば、
- チーム対抗のミッション
- 写真に残したくなる演出
- 普段話さない人と自然に混ざれる設計
こうした仕掛けがあると、参加のハードルは一気に下がります。
三つ目は、強制感がないこと。ここは非常に重要です。
Z世代は主体性を重んじる世代でもあるため、「来て当然」という空気には敏感に反応します。
なぜZ世代は「リアルな場」を求めるのか
もう一つ、世代背景も無視できません。私たちの学生時代を振り返ると、東日本大震災、そして新型コロナウイルスの流行によって、行事や対面交流の機会が大きく制限されてきました。例えば、修学旅行が縮小したり、オンライン授業が当たり前になったり……。
「みんなで同じ場に集まる」という体験が、実はかなり希少になっていた世代です。
だからこそ今、リアルで同じ空気を共有する体験に対して、私たちは想像以上に価値を感じているのではないか——これが私の強い仮説です。
社内イベントは、むしろ今こそチャンス
ここまでを踏まえると、企業がZ世代に向けて行うべきアプローチが見えてくるかと思います。社内イベントは、やり方次第でZ世代のエンゲージメントを大きく高める「伸びしろ領域」です。
特に重要なのは次の3点だと、現場目線で感じています。
- 目的が言語化されている
- 参加が半強制になっていない
- 受け身ではなく主体性がある
そしてもう一つ、私が強く提案したいのは、若手自身にイベント設計を任せてみるというアプローチです。イベント企画の主導権は、社歴の長い層だけでなく、若手自身に委ねる設計が非常に有効だと考えています。私たちの世代は、「どんな場なら行きたくなるか」「どんな温度感なら心地よいか」を、体感的に理解していて、参加者視点や参加価値を強く意識しているからです。持続可能な組織づくりを目指すのであれば、参加者視点は外せません。トップダウンで「若者向け」を作るより、当事者を巻き込んだ方が、圧倒的に解像度が上がりやすいのではないでしょうか。
Z世代は冷めている。
飲み会に来ない。
社内イベントに興味がない。
——本当にそうでしょうか。
私は「Z世代は目的がはっきりしておらずタイパの悪いイベントには行かないけれど、意味のある体験には積極的な世代だ」と感じています。それは裏を返せば、企業側の設計力がこれまで以上に問われる時代に入ったということでもあると感じています。
弊社は、年間300本以上の社内イベントを企画制作している会社です。これまで蓄積してきたノウハウをフルに活用して、皆さんの社内イベントの参加価値をこれまで以上にアップデートさせていただきます。ぜひ気になった方は1度お問い合わせください。
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